CFD取引のはじめ方

12.株式・株価指数のCFD

CFD取引の投資対象の内、株式と株価指数を原商品とするCFDは、売り方取引参加しても、商品先物や信用取引のような限月、決済期限がない取引です。
株式や株価指数のCFDが対象とするのは、国内外の個別銘柄株式とその市場の株式指数で、このうち国内個別銘柄株式は、日経225銘柄の225種の個別銘柄となっています。

CFD取引は、手持ちの資産を効率的に運用したい方のための金融投資方法と言えますが、国内の個別銘柄は、約4000種類もあり、これらを全てCFDとして商品化しても、投資家に魅力ある金融商品にならないでしょう。そこで、日経225個別銘柄に絞りこんで、CFD商品化したのです。これはまた、流動性リスク(市場の売買で早く簡単に現金化できないリスク、例えば、不動産は比較的売れるまで時間がかかるので、流動性リスクが高いと言われる資産)を抑えるための絞り込みとも言えます。
また、このような銘柄の絞り込みは、海外株式にも当てはまり、海外株式についても、CFD取引業者が銘柄を絞り込んでCFD商品化しています。
更に、株式指数CFDでは、先ほどの日経225、スタンダード&プアーズ(S&P)500インデックス等が代表的なもので、この他、鉄鋼や銀行株の平均株価指数といった業界株価指数をCFD商品化しているCFD取り扱い業者もあります。

CFD取引も買いから入って、高値で売り抜けることが基本ですが、企業が業績を上げ、好材料が新聞等で報道されて慌てて買いに入っても、その時既に株価は大きく上昇していて、株式を既に持っていた投資家は、高値で売り抜けてしまいます。その結果、僅かな瞬間で株価は下落してしまいます。高値で買って、売り時を逃してしまい塩漬け状態になり、その果てに大きな損失を被ることさえ考えられます。
このようはリスクを出来るだけ防ぐために、CFD取引では、株価が下がれば下がるほど収益が上がり、売りからの取引参加は、買いから取引参加する場合よりも比較的安定した収益が見込めるので、売りからの取引が注目されているのです。